介護施設のインカム選び方｜種類・費用・補助金と加算の要件を解説

介護施設のインカムは、介助中に応援を呼んだり夜勤の少人数で連絡を取り合ったりする連絡手段で、種類によって届く範囲や費用、補助金の扱いが変わります。 1フロアで済むなら特定小電力、階や棟をまたぐならスマホアプリ型かIP無線が候補です。

介護施設でインカムを使うメリットと注意点

介護施設でインカムを使うと、介助の手を止めずに離れた職員へ応援を頼めます。移乗や排泄の介助中に人手が足りなくなっても、内線電話まで戻ったり相手を探しに行ったりせずに済むためです。一方で、装着の負担や使い方のばらつきには注意が必要です。

介護の現場では、移乗や排泄の介助中に人手が足りなくなったり、別のフロアで転倒に気づいたりして、離れた職員にすぐ声をかけたい場面が日常的にあります。インカムを使うと変わる点は次のとおりです。

介助を続けたまま、その場で応援を頼める
一度話せば、同じグループの全員に同時に伝えられる
夜勤のように少人数の時間帯でも、互いの居場所と状況をつかみやすい
経験の浅い職員へ、離れた場所から声で助言を送れる

導入の前に知っておきたい注意点もあります。

長時間つけると耳が痛くなる、会話がずっと聞こえて疲れるといった装着の負担
端末代や月額料金に加え、充電と紛失の管理の手間
入居者の近くで話すと、氏名や病状が周りに聞こえるおそれ
連絡がリーダーなど特定の職員に集まり、負担が偏ること
使い方の決まりがないと、使う職員と使わない職員に分かれること

注意点の多くは、機器の選び方と使い方のルールを先に決めておくことで軽くできます。

介護施設で使われるインカムの種類と費用の目安

介護施設で使われるインカムの主な種類は特定小電力・デジタル簡易無線・IP無線・スマホアプリ型の4つで、届く範囲と費用のかかり方が違います。違いのもとは、端末どうしが電波を直接やりとりするか、携帯電話の回線やWi-Fiを経由するかにあります。

種類	届く範囲の目安	免許・手続き	費用の目安	相性の良い施設
特定小電力トランシーバー	同じフロアや近い距離が中心。鉄筋コンクリートの床をまたぐと届きにくい	不要	本体1台1万〜4万円程度。月額の費用はかからない	1フロアで完結する小規模な施設
デジタル簡易無線	特定小電力より広い範囲	総合通信局への登録または免許。無線従事者の資格は不要	本体1台3万〜8万円程度と、毎年の電波利用料	敷地が広い施設、建物が分かれている施設
IP無線	携帯電話の回線が届く範囲。距離の制限はない	不要	本体1台5万〜10万円程度と、毎月の回線費	送迎など施設の外との連絡が多い事業所
スマホアプリ型	Wi-Fiや携帯電話の回線につながる範囲。距離の制限はない	不要	スマートフォン本体の費用と、1ユーザーごとの月額利用料	複数階・複数棟の施設、同じ法人の別事業所とも連絡を取りたい施設

表の届く範囲と価格は、販売各社が案内している目安をまとめたものです。建物の構造や機種によって大きく変わるため、見積もりで確かめてください。台数や使う年数で総額を比べたい場合は、購入・レンタル・アプリ型の費用の内訳と総額の試算を見ておくと、見積もりを取る前に予算の見当をつけられます。

内線電話や構内PHSで連絡を取っている施設もあります。携帯電話のように街中で使う公衆PHSは、2023年3月末にすべてのサービスを終えました（出典：総務省「電波監理審議会審議資料（令和5年9月22日）」）。施設の中に基地局を置く構内PHSは別の仕組みで、制度上は今も使えます。構内PHSは電話のように相手を1人ずつ呼び出して話す使い方が中心なので、複数の職員へ同時に伝える連絡に合うのはインカムのほうです。構内PHSを使っている施設は、構内PHSをいつまで使えるかと移行先の選び方を先に確かめておくと、PHSの更新とインカムの導入を一緒に計画できます。

専用機とスマホアプリ型のどちらを選ぶか

選ぶときの判断材料は、建物の構造と、連絡をどこまで届けたいかです。1フロアで完結する施設なら特定小電力の専用機で届くことが多く、月額の費用もかかりません。階や棟をまたいで連絡する施設や、同じ法人の別事業所ともつなぎたい施設では、回線を使うスマホアプリ型かIP無線を選ぶと、建物の構造による電波の届きにくさを避けやすくなります。

専用機には防水や耐衝撃に配慮した業務用のモデルが多く、電源を入れてボタンを押せばすぐに話せます。スマホアプリ型を選ぶ場合は、施設のWi-Fiか携帯電話の回線が全館で安定してつながることが前提です。通信が安定していれば、文字の連絡やナースコールの受信もスマートフォン1台にまとめやすくなります。話した内容を文字で残せるアプリもあります。

介護施設のインカムの選び方｜5つの確認ポイント

介護施設のインカムは、電波が届くか、長時間使えるか、防水と衛生、ナースコールとの連携、記録と個人情報の5点を施設の条件で確かめて選びます。介護施設では、入浴介助で端末が濡れる、夜勤で長い時間使う、入居者のそばで話すといった条件が重なるためです。

1. 施設の中で電波が届くか

鉄筋コンクリートの床や防火扉、エレベーターの中は、専用機の電波が弱まりやすい場所です。同じ建物の中でも、届かない場所が出ることがあります。スマホアプリ型はWi-Fiや携帯電話の回線につながることが前提なので、居室の奥や浴室、階段に電波の弱い場所がないかを確かめておきます。

導入の前には、1階の事務室と最上階の奥の居室のように、条件の悪い場所どうしで試し通話をしておくと安心です。Wi-Fiを整える工事や機器は、後で紹介する補助金で対象になる場合があります。

2. 勤務のあいだ使い続けられるか

介護職員にとって、インカムは勤務のあいだ長い時間つけたままにする機器です。耳の穴をふさぐタイプのイヤホンは、長く使うと痛みや蒸れが出やすいうえ、入居者の声やナースコールの音が聞こえにくくなります。片耳だけにつけるタイプや、耳をふさがない骨伝導タイプを選ぶと、周囲の音を聞き取りながら通話できます。

話し始めの操作も確かめておきたい点です。ボタンを押している間だけ話せるPTT（Push-to-Talk）方式は操作が分かりやすい反面、両手がふさがる介助中は押せません。介助中でも話せるように、イヤホンについたボタンで送信できるか、声を検知して自動で送信を始める機能があるかも見ておきます。

バッテリーは、夜勤のような長い勤務でも最後までもつ容量が必要です。予備の電池や充電台を用意できるかも、あわせて確認しておきます。

3. 防水と衛生管理に対応できるか

入浴介助や排泄の介助では、端末やイヤホンが濡れる場面があります。防水の性能を確かめる目安は、日本産業規格JIS C 0920で決められたIPコードです。IP67やIPX7の2桁目の数字が水への強さを表し、7は一時的に水に沈めても影響が出ないように保護された等級です。勢いよく当たる水への強さは5や6で別に表されるため、両方に対応する製品にはIPX5/IPX7のような併記があります。

感染対策として、本体を消毒液で拭けるか、イヤホンを職員ごとに用意できるかも確かめたい点です。スマートフォンは機種によって等級が違うため、防水ケースを使う前提でルールを決めておくのも一つの方法です。

4. ナースコール・見守りセンサーと連携できるか

ナースコールの中には、呼び出しをスマートフォンに知らせられる製品もあります。呼び出しを受ける端末と職員どうしで話す端末をそろえると、持ち歩く機器を減らせます。連携できるかどうかや方式はナースコールのメーカーや機種で異なるため、今の設備で何ができるかを先に確かめておくことが大切です。ナースコールの呼び出しもスマートフォンで受けたい場合は、今の設備でスマホ連動ができるかの確かめ方をインカムを選ぶ前に見ておくと、端末を1台にまとめられるかを判断できます。

見守りセンサーは、入居者の離床などを検知して職員に知らせる機器です。インカムは、その知らせを受けて誰がどう動くかを職員どうしで決めるときに使います。後で紹介する加算の上位区分や夜間の人員配置基準の緩和では、見守り機器とインカム等の両方を使うことが要件になっています。

5. 記録を残せるか、個人情報をどう守るか

声だけの連絡は、録音しない限り後から聞き返せません。スマホアプリ型には、話した内容を文字にして残せるものもあります。夜勤の職員が気づいた利用者の変化を、日勤の職員が出勤してから文字で読み返せます。

入居者やご家族のそばで話した声が周りに聞こえる点にも、配慮が必要です。氏名や病状を声でそのまま伝えないルールを決め、記録を残す場合は誰がいつまで見られるかも決めておくことが大切です。通話が暗号化されているか、端末をなくしたときに管理者が利用を止められるかも、製品を比べるときに確かめておきます。個人情報の取り扱いを決めるときは、個人情報保護委員会「医療・介護関係事業者における個人情報の適切な取扱いのためのガイダンス」を参照してください。

スマートフォンをインカムのように使えるアプリには、LINE WORKSラジャーのようなサービスもあります。インターネットを経由して話すので、フロアや棟をまたいでも会話できる距離に制限はありません。アドバンストプランでは、発話を自動でテキストに変換できます。

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インカム導入に使える補助金｜介護テクノロジー導入支援事業

インカムは都道府県の介護テクノロジー導入支援事業などで補助を受けられる場合があり、補正予算の事業は補助率5分の4です。介護テクノロジー導入支援事業は、介護ロボットやICT機器を入れる介護事業所に対し、都道府県が導入費用の一部を補助する事業です。

2026年10月時点では、当初予算で行う基金の事業に加えて、令和7年度補正予算の「介護テクノロジー導入・協働化・経営改善等支援事業」が令和8年度に実施されています。補正予算の事業は、見守り機器・介護記録ソフト・インカムを、業務時間の削減効果が確認されているとして集中的に支援する内容です（出典：厚生労働省老健局「令和7年度厚生労働省補正予算案の概要」）。

補正予算の事業では、テクノエイド協会の福祉用具情報システム（TAIS）に掲載された機器が補助の対象の基本になります。2026年10月時点の主な内容は次のとおりです（出典：三重県公表「令和8年度（令和7年度からの繰越分）介護テクノロジー定着支援事業実施要綱［国要綱］」、厚生労働省「介護テクノロジー導入支援事業」（令和7年度））。

項目	補正予算の事業（令和8年度に実施）	当初予算の事業（基金）
国の要綱での事業名	介護テクノロジー定着支援事業	介護テクノロジー導入支援事業
補助率	5分の4	令和7年度は、国が示す下限（2分の1、要件を満たす場合は4分の3）をもとに都道府県が設定
インカムの扱い	見守り機器・介護ソフトとともに優先して補助。TAISの「介護業務支援」に掲載されたインカムと、同水準と都道府県が判断した機器は、1台あたりの基準額が100万円	令和7年度はICTの補助対象としてインカムを明記
Wi-Fi環境の整備	機器とあわせて導入する場合に対象。通信費は対象外	令和7年度は対象。通信費は対象外

都道府県が公募するときの事業名は、国の要綱と同じとは限りません。補正予算の事業を「介護テクノロジー導入支援事業」の名前で公募している県もあるため、補助率は公募要領で確かめてください。

補助額は、実際にかかった費用の5分の4と基準額を比べ、少ないほうの額になります。補正予算の事業で補助を受けるときの主な要件は、国要綱では次のとおりです。

コンサルティング会社などの業務改善支援か、都道府県の介護生産性向上総合相談センターなどの研修を受ける（支援の費用も基準額48万円で補助の対象）
業務改善計画を作り、補助を受けた翌年度から3年間、効果を報告する
施設系・居住系などのサービスは委員会を置き、訪問系・通所系などはケアプランデータ連携システムを使う
情報処理推進機構（IPA）の「SECURITY ACTION」を宣言し、個人情報を守る対策をとる
収支が改善した場合は職員の賃金に還元し、そのことを職員に知らせる

ほかの補助金で助成を受けた機器は、補正予算の事業の対象外です。公募の時期や受付方法、対象の判断は都道府県ごとに異なるため、所在地の都道府県の公募要領で次の点を確かめておくと進めやすくなります。

公募の時期と申請の締め切り
導入したいインカムがTAISに掲載されているか、掲載されていない場合も対象になるか
契約や購入をしてよい時期
Wi-Fi工事や見守り機器、介護ソフトとあわせて申請する場合の対象経費

申請を進める場合は、申請の流れと公募時期の確かめ方を見ておくと、契約や購入の時期を公募に合わせられます。

インカムが要件になる加算と人員配置基準の緩和

生産性向上推進体制加算でインカム等を導入する場合と、人員配置基準の緩和では、同じ時間帯の介護職員全員がインカム等を使うことが要件の一つです。加算は短期入所系・居住系・多機能系・施設系のサービス、人員配置基準の緩和は介護老人福祉施設や介護老人保健施設などが対象です。

生産性向上推進体制加算

生産性向上推進体制加算は、令和6年度の介護報酬改定で新しく設けられた加算です。見守り機器などのテクノロジーを導入し、ガイドラインに沿って業務改善を続ける事業所が算定できます。

区分	単位数	テクノロジーの要件	そのほかの主な要件
加算（Ⅱ）	月10単位	見守り機器、インカム等、介護記録ソフト等のうち1つ以上	委員会を3か月に1回以上開いて安全対策を検討し、ガイドラインに沿った業務改善を続ける。年1回、効果のデータを提出
加算（Ⅰ）	月100単位	3種類すべて。見守り機器はすべての居室に導入	加算（Ⅱ）の要件に加え、データで成果が確認されていること。職員間の役割分担の見直し

ここでいうインカム等は、マイク付きのイヤホンやビジネス用のチャットツールなど、職員間の連絡調整を速くするICT機器のことです。加算（Ⅰ）（Ⅱ）のどちらも、インカム等を導入する場合は、同じ時間帯に勤務するすべての介護職員が使うことが求められます。厚生労働省の解説資料では、加算（Ⅱ）をインカムだけの導入で算定する場合も想定されています（出典：厚生労働省「生産性向上推進体制加算（Ⅰ）及び（Ⅱ）の解説」）。単位数と要件は2026年10月時点のものです。

令和8年度の介護報酬改定では、介護職員等処遇改善加算に上乗せの区分が設けられました。施設サービスなどでは、生産性向上推進体制加算（Ⅰ）または（Ⅱ）を取得して実績を報告することが、上乗せ区分の特例要件の選択肢の一つです（出典：厚生労働省「令和8年度介護報酬改定について」）。

人員配置基準の緩和

見守り機器とインカム等をあわせて使う施設では、夜間の人員配置基準を緩和できる仕組みもあります。介護老人福祉施設などでは令和3年度の改定でこの緩和が設けられ、令和6年度の改定で介護老人保健施設（ユニット型を除く）と短期入所療養介護も対象になりました。介護老人保健施設と短期入所療養介護では、要件を満たすと1日あたりの夜間の配置人員を2人以上から1.6人以上にできます。主な要件は次のとおりです。

すべての利用者に見守りセンサーを導入している
夜勤職員全員がインカム等のICTを使っている
委員会の設置、十分な休憩時間、緊急時の体制、機器の定期点検、職員への教育などで安全体制を確保している

見守り機器やICTを導入したあと少なくとも3か月試行し、多職種が参加する委員会で安全体制やケアの質、職員の負担軽減を確かめてから届け出ます。常に1人以上を配置する決まりは変わりません（出典：厚生労働省「令和6年度介護報酬改定における改定事項について」）。

介護付き有料老人ホームなどの特定施設には、介護職員と看護職員の配置を要介護の利用者3人に対して0.9人以上にできる特例があります。見守り機器・インカム等・介護記録ソフト等の3種類を使うことなどが要件です。どの基準も機器を導入しただけでは満たせないので、施設の種別に応じた要件を、指定権者の都道府県や市町村に確かめてください。

導入の進め方と定着させる運用ルール

介護施設のインカムは全員が同じルールで使うほど役に立つため、試用で使いにくい点を確かめ、呼び出し方や充電の決まりを先に決めます。機器を配っても使い方が人によって違うと、使う職員と使わない職員に分かれることがあります。加算や人員配置基準の緩和では全員が使うことが前提なので、決め事は導入の時点で全員と共有しておくと安心です。

導入は、条件の悪い場所での試し通話から始め、夜勤を含む一部のフロアで試用してから全体に広げるのが進めやすい順番です。

決めておくこと	内容の例
呼び出し方	相手の名前と自分の居場所から話す。応援を呼ぶときの言い方を決めておく
伝える内容	入居者のそばでは氏名や病状を口にせず、居室番号などの決めた呼び方を使う
チャンネルの分け方	全体の連絡用と、フロアやユニットごとの連絡用に分ける
ほかの手段との使い分け	急ぎの連絡はインカム、長い内容は介護記録や申し送りに書く
装着と充電	出勤時に受け取り、退勤時に充電台へ戻す。予備の端末と電池を用意する
紛失・故障への備え	貸し出しの台帳をつける。スマートフォンをなくしたときに利用を止める手順を決める
ルールの見直し	委員会などで定期的に職員の意見を聞き、使いにくい点を直す

決めたルールを1枚の紙にまとめて掲示しておけば、新しく入った職員にも同じ内容を伝えられます。

よくある質問

職員の私物のスマートフォンをインカムとして使ってもよいですか？

使うこと自体はできますが、法人として認めるかどうかを決め、個人情報の管理や端末をなくしたときの対応をあらかじめ定めておく必要があります。通信費の負担や手当についても、職員と合意しておくと安心です。補助金で購入する端末は、業務にだけ使って私物と区別するよう実施要綱で定めている事業もあります。法人として認める場合は、私物端末の業務利用で社内ルールに入れる項目を一通り確かめてから規程にすると、決め漏れを防げます。

デイサービスや訪問介護でもインカムは使えますか？

使えます。デイサービスで役立つのは、送迎車の到着や利用者の体調の変化を事業所の中で共有する場面です。訪問介護のように職員が別々の場所で働く場合は、距離の制限がないIP無線やスマホアプリ型が候補になります。車を運転している間は通話せず、停車してから確認するルールにしておくと安全です。

インカムは何台用意すればよいですか？

目安は、同じ時間帯に勤務する職員の人数に、故障や充電中の分の予備を足した台数です。生産性向上推進体制加算でインカム等を使う場合や、夜間の人員配置基準の緩和を目指す場合は、同じ時間帯の介護職員全員（夜間は夜勤職員全員）が使うことが要件なので、少なくともその人数分をそろえます。スマホアプリ型はユーザー単位の月額料金が多いため、端末の台数とは別に、アカウントを何人分用意するかも確認しておきます。