目次
飲食店の人手不足の現状|不足感・求人倍率・離職率・倒産件数
飲食店は非正社員の不足感が業種別で最も高く、調理・接客の求人倍率は全職業の約2倍、倒産件数も過去最多の水準です。宿泊業・飲食サービス業の離職率も2025年に23.7%と産業別で最も高く、採用と定着の両方が課題になっています。
| 指標 | 最新の数値 | 出典 |
|---|---|---|
| 非正社員が不足していると感じる企業の割合 | 飲食店57.7%(業種別で最も高い)/2026年7月 | 帝国データバンク「人手不足に対する企業の動向調査(2026年7月)」 |
| 有効求人倍率(常用・パートを含む) | 飲食物調理従事者2.21倍、接客・給仕職業従事者2.31倍(職業計1.06倍)/2026年8月 | 厚生労働省「一般職業紹介状況(令和8年8月分)」 |
| 離職率 | 宿泊業・飲食サービス業23.7%(産業計13.7%)/2025年 | 厚生労働省「令和7年 雇用動向調査結果の概要」 |
| 飲食店の倒産件数 | 473件(上半期として過去最多)/2026年上半期 | 帝国データバンク「『飲食店』の倒産動向(2026年上半期)」 |
| 飲食業の倒産件数 | 509件(うち人手不足関連36件)/2026年上半期 | 東京商工リサーチ「2026年上半期『飲食業』倒産動向」 |
非正社員の不足感は改善しつつも業種別で最も高い
帝国データバンクが2026年7月に全国の企業へ雇用の過不足をたずねた調査(有効回答1万518社)では、非正社員が不足していると感じている飲食店は57.7%で、業種別で最も高い割合でした。前年同月より4.1ポイント下がったものの、全業種の28.8%と比べると約2倍です(出典: 帝国データバンク「人手不足に対する企業の動向調査(2026年7月)」)。ホールやキッチン、洗い場の多くをパート・アルバイトで担う店では、1人欠けるだけでシフトが組みにくくなります。
調理・接客の求人倍率は全職業の約2倍
有効求人倍率は、ハローワークで仕事を探している人1人に対して、求人が何件あるかを表す数値です。厚生労働省の2026年8月の職業別の数値(常用・パートタイムを含む)では、飲食物調理従事者が2.21倍、接客・給仕職業従事者が2.31倍で、職業計の1.06倍の約2倍でした(出典: 厚生労働省「一般職業紹介状況(令和8年8月分)について」)。求人が求職者の2倍以上あり、募集を出しても応募が集まりにくい状態です。
人の出入りが多く、離職率は産業別で最も高い
厚生労働省の雇用動向調査によると、2025年の宿泊業・飲食サービス業の離職率は23.7%で、産業計の13.7%を10ポイント上回り、産業別で最も高くなりました。入職率も27.8%で最も高く、人の入れ替わりが多い業種です(出典: 厚生労働省「令和7年 雇用動向調査結果の概要」)。辞める人が多いと募集と新人教育を何度も繰り返すことになるため、定着の対策も採用と同じくらい大切です。
倒産件数と、人手不足が続くと起きること
帝国データバンクの集計では、2026年上半期の飲食店の倒産は473件で、上半期として過去最多を更新し、4年続けて増えました。78.0%は負債5,000万円未満の小規模な倒産でした(出典: 帝国データバンク「『飲食店』の倒産動向(2026年上半期)」)。東京商工リサーチの集計でも、飲食業の倒産は509件と上半期で1997年以降初の500件台となり、人手不足関連は36件と前年同期の2.2倍に増えています(出典: 東京商工リサーチ「2026年上半期『飲食業』倒産動向」)。
人が足りない状態が続くと、営業時間の短縮や席数の制限で売上が減ります。残ったスタッフに負担が集まり、次の退職を招くこともあります。
飲食店で人手不足が起きる原因
飲食店で人手不足が起きる原因は、働き手の減少や外国人材の受け入れ停止といった外の要因と、営業時間や教え方など店の働き方の要因が重なっています。15〜64歳の人口は減り続ける見込みで、特定技能1号の外食業分野は2026年4月13日から在留資格認定証明書の交付が一時停止されています。
働き手の減少と、ほかの業種との採用の競争
国立社会保障・人口問題研究所の将来推計によると、15〜64歳の人口は2020年の7,509万人から減り続け、出生中位推計では2032年に7,000万人、2043年に6,000万人を下回る見込みです(出典: 国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口(令和5年推計)」)。働き手の数が減っていくため、どの業種も人を集めにくい状況です。
学生や子育て中の人、シニア層など短い時間で働きたい人は、小売・物流・介護など、ほかの業種の仕事とも比べて職場を選びます。時給以外の条件や働きやすさが求人から読み取れないと、比べられた段階で選ばれにくくなります。
営業時間の長さと、ピーク・アイドルの差
飲食店は営業時間が長く、夜や土日祝日の勤務も多い業態です。開店前の仕込みや閉店後の片付けを含めると、1日の拘束時間はさらに長くなります。
ランチとディナーのピークには人手が一度に必要で、その間のアイドルタイムは手が空きます。ピークに合わせて人を置けば空き時間の人件費が重くなり、空き時間に合わせればピークの提供が追いつきません。ピークの2〜3時間だけ入れる人は見つけにくく、シフトの穴が埋まらない原因になっています。
教える余裕がなく、仕事を覚える前に辞めてしまう
人が足りない店ほど、新しく入った人に教える時間を取れません。手順書がなく先輩ごとに教え方が違うと、新人は何を覚えればよいか分からないまま一人で持ち場に立つことになります。相談できる相手がいない不安から、仕事を覚える前に辞めてしまう人もいます。
店長や料理長など、現場をまとめる立場の人まで足りない店では、状況はより深刻です。店長が欠員を補うためにホールやキッチンに立ち続けると、採用や教育に使える時間がさらに減ります。
評価や昇給の見通しを持ちにくい
どの仕事ができるようになれば時給が上がるのか、その基準が見えないと、働く側は先の見通しを持てません。長く働いても役割や待遇が変わらなければ、ほかの仕事を考える人も出てきます。店長や料理長へ進む道筋が見えにくいことは、正社員が定着しにくい理由の一つです。
接客の負担と、カスタマーハラスメント
飲食店のスタッフは、注文や会計のたびにお客様と直接向き合います。苦情には正当な申し出もありますが、大声で威圧される、長時間居座って謝罪を求められるといった行為を一人で受け止め続けると、心身の負担から辞める人も出てきます。
年収の壁を意識して勤務時間を調整する人がいる
会社員の配偶者などで扶養に入って働くパート・アルバイトの中には、社会保険料がかかって手取りが減るのを避けるため、年収が約106万円や130万円を超えないように勤務時間を調整する人がいます。この基準は「年収の壁」と呼ばれています(出典: 厚生労働省「『年収の壁』への対応」)。年の途中で上限に近づいた人が勤務を減らすと、年末の忙しい時期にシフトが埋まりにくくなります。
このうち約106万円の基準のもとになっている賃金要件は、2025年の年金制度改正法により、2025年6月から3年以内に撤廃される予定です(2026年10月時点)。
コストの上昇で、人件費に回せるお金が限られる
帝国データバンクは、食材や光熱費の高騰と賃上げで飲食店の利益が圧迫され、価格転嫁に踏み切れない中小規模の店で業況が悪化していると分析しています(出典: 帝国データバンク「『飲食店』の倒産動向(2026年上半期)」)。東京商工リサーチも、小・零細の飲食業ほど、来店客数の減少を心配して値上げしにくい実態を指摘しています(出典: 東京商工リサーチ「2026年上半期『飲食業』倒産動向」)。時給を上げて採用で競いたくても、その原資が残りにくい状態です。
特定技能「外食業」の新規受け入れが止まっている
特定技能1号の外食業分野は、受入れの上限が令和10年度末までで5万人とされ、2026年2月末の在留者数は約4.6万人(速報値)に達しました。このため出入国在留管理庁は、2026年4月13日から同分野の在留資格認定証明書の交付を一時停止しています。受け入れを再開する時期は決まっていません(出典: 出入国在留管理庁「特定技能『外食業分野』における受入れ上限の運用について」)。
停止日以降に受け付けた申請では、海外から新たに呼び寄せるための証明書は交付されず、ほかの在留資格から変更する申請も原則として許可されません。すでに外食業分野の特定技能1号で働いている人の在留期間の更新は、これまでどおり審査されます。
飲食店の人手不足を解消する対策|採用・定着・業務の見直し
飲食店の人手不足の対策は、人を採る、辞めにくい職場にする、少ない人数でも店を運営できる業務にする、の3つに分けると選びやすくなります。次の1〜8のうち、1〜2は採用、3〜5は定着、6〜8は業務の見直しにあたる対策です。
1. 採用の経路を広げ、短い時間の勤務枠を用意する
求人サイトを1つに絞っていると、求人が届く層は限られます。地域の求人媒体や店内・SNSでの告知、スタッフに知人を紹介してもらうリファラル採用、スポットワークのサービスを組み合わせてみてください。どの経路から来た人が長く続いているかを数か月単位で確かめ、続いている経路に予算を寄せていくのが効率的です。
勤務の枠を細かく分けることも有効です。ランチの2〜3時間だけ、子どもが学校にいる時間だけ、週末の午前だけといった短い枠を用意すると、シニア層や子育て中の人も応募しやすくなります。
2. 外国人スタッフは在留資格の条件を確かめて受け入れる
外国人を雇うときは、在留カード表面の「就労制限の有無」欄を確かめてください。「就労不可」と書かれていても、裏面の「資格外活動許可欄」に許可があれば、その範囲で働けます(出典: 出入国在留管理庁「『在留カード』はどういうカード?」)。
特定技能の外食業分野は新規の受け入れが止まっていますが、国内で外食業分野の特定技能1号として働いている人が同じ分野の中で転職する場合の申請は、通常どおり審査されます(出典: 出入国在留管理庁「特定技能『外食業分野』における受入れ上限の運用について」)。海外からの採用を前提にした人員計画は、再開の時期が未定であることを踏まえて見直しておくと安心です。
3. 最初の1か月の教え方と面談を決めておく
定着の対策で最初に取り組みたいのは、新人が一人で持ち場を任されるまでの期間を短くすることです。接客・調理・洗い場の手順を写真付きでまとめ、最初の3日・1週間・1か月でできるようになることを決めておきます。教える担当を1人に決めると、教え方の違いで新人が迷うことも減ります。
入って1週間後と1か月後に、10分ほどの面談で困っていることを聞くのもおすすめです。不安を話せる場があると、早い時期の離職を防ぎやすくなります。
4. シフトと評価のルールを見える形にする
希望シフトの締め切りと確定の時期、連続勤務の上限を決めて共有すると、スタッフは生活の予定を立てやすくなります。年末にシフトが急に空くのを防ぐため、年収の壁を気にしている人とは、年の初めに働ける時間の見通しを話し合っておくと安心です。人手不足で一時的に年収が130万円以上になった場合は、事業主の証明があれば原則として連続2回まで扶養にとどまれます(出典: 厚生労働省「『年収の壁』への対応」)。
時給が上がる条件は、できる仕事と結びつけて示すことが大切です。レジ締めを一人でできる、仕込みの一部を任せられる、といった段階を決めて面談で伝えると、働く側は次の目標が分かります。
5. 接客で困ったときに一人で対応しない決まりをつくる
2026年10月1日から、改正労働施策総合推進法により、カスタマーハラスメントを防ぐ措置が事業主の義務になりました。対応の方針を決めて従業員に伝えることや、相談窓口を設けることなどが含まれます(出典: 厚生労働省リーフレット「カスタマーハラスメント対策、求職者等に対するセクシュアルハラスメント対策が義務化されます!」)。
店では、理不尽な要求を受けたらすぐに店長や責任者に引き継ぐ決まりを全員で共有しておきましょう。スタッフが迷わずに引き継げるよう、どこからを引き継ぐ対象にするかを、正当な苦情とカスハラを分ける基準と、指針が示す典型例をもとに店で決めておきましょう。
6. メニューと仕込みを見直す
注文の少ない料理を整理すると、仕込みの時間や食材のロス、オーダーの取り違えが減り、ピーク時の提供が安定します。減らす前にメニューごとの注文数と粗利を1〜2か月記録しておけば、残す料理を数字で選べます。メニューの多さが店の魅力になっている業態なら、無理に減らさないのも一つの判断です。
仕込みに時間がかかっている店では、カット野菜や下処理済みの食材を仕入れる方法もあります。複数店舗なら、セントラルキッチンで仕込みをまとめる方法も有効です。
7. 注文・会計・シフト管理をデジタル化する
お客様が自分のスマートフォンでQRコードを読み取って注文するモバイルオーダーや、卓上タブレットでの注文を取り入れると、ホールで注文を聞く回数が減り、聞き間違いも防げます。多言語の画面で注文を受けられるサービスもあります。
紙のシフト表や電話での欠員調整に追われている店には、シフト・勤怠管理のシステムへの切り替えが有効です。希望シフトをオンラインで出せる機能や、欠員が出たときに代わりに入れる人へまとめて連絡できる機能があると便利です。
8. ホールとキッチンの連絡を速くする
ピーク時の店内で何度も行き交うのは、テーブルの状況、料理の上がり、品切れ、レジの応援といった短い連絡です。相手を探しに行く、大きな声で呼ぶ、戻るのを待つといった動きが減れば、その分をお客様の対応や料理の提供に充てられます。
店内の連絡手段として使われるのは、ヘッドセットで話すインカムや、スマートフォンをトランシーバーのように使えるアプリです。自店で試す方式は、店のタイプ別に候補になるインカムの方式から選ぶと絞りやすくなります。アプリの一つがLINE WORKSラジャーで、ボタンを押して話すと音声がグループに届き、履歴にも残ります。アドバンストプランでは、発話を自動でテキストに変換することも可能です。
対策の優先順位|小さな店は費用のかからない施策から
費用のかからない施策から始め、設備やシステムへの投資は小さく試して効果を確かめてから広げると、無理なく進められます。募集経路の見直しやシフト提出のルール、新人向けの手順書と面談などは設備投資がほとんど不要で、1〜3か月ほどで変化を確かめられます。
| 段階 | 主な施策 | 目安 |
|---|---|---|
| すぐ始める | 募集経路の見直し、シフト提出のルール、新人向けの手順書と面談、接客で困ったときの引き継ぎの決まり、ホールとキッチンの連絡手段の見直し | 設備投資はほとんど不要。1〜3か月ほどで変化を確かめる |
| 数か月かけて仕組みにする | シフト・勤怠管理システム、モバイルオーダーの試験導入、評価と昇給の基準、年収の壁を踏まえた勤務時間の相談、外国人スタッフの受け入れ準備 | 3〜12か月ほど。補助金を使える場合がある |
| 1年単位で取り組む | メニュー構成の見直し、仕込みの外部化、店長候補の育成、業態や店舗レイアウトの見直し | 1年以上 |
効果は金額よりも時間で測ると、スタッフと共有しやすくなります。新人が一人で持ち場を任されるまでの日数、ピーク時の料理の提供時間、店長がシフト調整に使う時間などを、始める前と比べてみてください。
飲食店の人手不足対策に使える補助金・助成金
設備の導入や教育訓練、賃上げ、パートの社会保険加入などの取り組みには、国の補助金・助成金を使える場合があります。賃金の引上げと設備投資をあわせて行う場合は業務改善助成金、パート・アルバイトを新たに社会保険に加入させて収入を増やす場合はキャリアアップ助成金が候補です。
| 制度 | 所管 | 支援の対象 | 公式情報 |
|---|---|---|---|
| 業務改善助成金 | 厚生労働省 | 事業場内最低賃金の引上げと、生産性向上に役立つ設備投資などをあわせて行う場合 | 厚生労働省「業務改善助成金」 |
| キャリアアップ助成金(短時間労働者労働時間延長支援コース) | 厚生労働省 | パート・アルバイトなどを新たに社会保険に加入させ、労働時間の延長などで収入を増やす取り組み | 厚生労働省「キャリアアップ助成金」 |
| 人材開発支援助成金 | 厚生労働省 | 従業員に計画的な職業訓練を行う場合の訓練経費や、訓練期間中の賃金の一部 | 厚生労働省「人材開発支援助成金」 |
| 中小企業省力化投資補助金 | 中小企業庁・中小企業基盤整備機構 | カタログから汎用製品を選ぶカタログ注文型と、現場に合わせた設備導入などを支援する一般型 | 中小企業省力化投資補助金 公式サイト |
| デジタル化・AI導入補助金(旧IT導入補助金) | 中小企業庁・中小企業基盤整備機構 | 業務の効率化に役立つITツールの導入 | 中小機構「デジタル化・AI導入補助金(旧IT導入補助金)のご案内」 |
業務改善助成金は、これから行う賃金の引上げと設備投資が対象で、従業員がいない場合は対象になりません。上限額や申請の期間は年度や公募回によって変わるため、申請前に各制度の公式サイトで最新の情報を確認してください。ITツールの導入に使う場合は、デジタル化・AI導入補助金の申請枠と補助率、申請の流れを確かめてから準備を始めてください。
よくある質問
飲食店の人手不足は今後も続きますか?
当面は続くと考えて備えておくと安心です。15〜64歳の人口は今後も減る見込みで、特定技能の外食業分野も再開の時期が決まっていません。採用と並行して定着と業務の見直しを進めておくと、状況が変わっても店を運営しやすくなります。
スキマバイトなどのスポットワークは人手不足対策になりますか?
特定の時間帯の不足を補う手段になります。2026年版中小企業白書によると、スポットワーク人材を現在活用している事業者は全体では1割未満ですが、宿泊業・飲食サービス業では半数近くにのぼります(出典: 中小企業庁「2026年版 中小企業白書 第2部第3章第2節」)。初めての人でも担える作業を切り出し、短い手順書を用意しておくと、受け入れる側の負担を抑えられます。
留学生のアルバイトは週何時間まで働けますか?
資格外活動の包括許可を受けた留学生は、1週について28時間以内まで働けます。学校の長期休業期間は、1日について8時間以内です(出典: 出入国在留管理庁「『留学』の在留資格に係る資格外活動許可について」)。
まとめ
飲食店の人手不足は、働き手の減少などの外の要因と、営業時間や教え方、接客の負担といった店の働き方の要因が重なって起きています。対策を選ぶときに押さえておきたい点は次のとおりです。
- 非正社員の不足感は業種別で最も高く、調理・接客の求人倍率は全職業の約2倍
- 宿泊業・飲食サービス業の離職率は産業別で最も高く、採用と同じくらい定着の対策が大切
- 特定技能「外食業」の新規受け入れは停止中で、再開の時期は未定
- 費用のかからない施策から始め、効果は日数や時間で確かめる
何から始めるか迷ったときは、ここ1〜2か月に辞めた人の理由と、ピーク時に何に手間を取られているかを書き出してみてください。採用・定着・業務のどこから手をつけるかが見えてきます。ピーク時の手間が目立つ場合は、今の動きの書き出しから手順の標準化までの進め方に沿って、業務の見直しから始めましょう。
ホールとキッチンの連絡の手間を減らしたい場合は、スマートフォンをトランシーバーのように使えるアプリも選択肢になります。LINE WORKSラジャーも、その一つです。フリープランは0円で試せます(会話は40分で一度切断)。有償プランは30日間の無償トライアルがあります。